
新入社員が抱えやすい悩みとは。人事総務部門による対策が重要
新入社員は、これまでとは異なる環境での生活や会社での人間関係・業務などに関して、さまざまな悩みを抱えやすいといえます。新入社員の悩みをそのままにしていると、仕事へのモチベーションが低下し、場合によっては早期の退職をしてしまう可能性もあります。
新人社員が安心して働き続けられる環境を整えるには、人事総務部門による対策が重要です。
この記事では、新入社員の抱えやすい悩みと、人事総務部門による対策のポイント、安心した生活を支える社宅制度について解説します。
目次[非表示]
- 1.新入社員が抱えやすい悩みとは
- 1.1.生活環境の変化
- 1.2.人間関係の構築
- 1.3.業務やビジネスマナーの壁
- 2.人事総務部門が新入社員への対策を行うポイント
- 2.1.①福利厚生による生活面のサポート
- 2.2.②定期的な個別面談の実施
- 2.3.③オンボーディングやフィードバック体制の強化
- 2.4.④上司や同僚との交流機会の創出
- 3.安心した生活を支える社宅制度は新入社員に人気
- 4.まとめ
新入社員が抱えやすい悩みとは
新入社員が抱えやすい悩みは、その要因によって3つに分けられます。
生活環境の変化
生活環境の変化に伴う悩みは、新入社員が抱えやすい悩みの一つです。
新入社員は入社に伴って生活環境が変化しやすいといえます。初めての一人暮らしや、入社を機に住み慣れた地域を離れることなどによって不安が生じやすくなります。
また、生活リズムを仕事に合わせて変える必要がある場合、ストレスにつながりやすいと考えられます。
人間関係の構築
新しい職場で新たな人間関係をうまく構築できずに悩むケースが見られます。
会社では上司や同僚と関係性を構築することが求められますが、学生のころと比べて年齢や価値観における自身との相違が生じやすいことでうまくいかず、新入社員が悩みを抱える要因となります。
業務やビジネスマナーの壁
業務やビジネスマナーの壁は、新入社員にとって悩みを抱える原因になりやすいといえます。
新しい職場で一から多くの業務を覚えていくことは、新入社員にとって負担となります。また、ビジネスマナーが分からずに挨拶や名刺交換、メールでのコミュニケーションなどをどのように行えばよいのか分からずに悩んでしまうケースもあります。
人事総務部門が新入社員への対策を行うポイント
人事総務部門が新入社員の悩みへの対策を行う場合、福利厚生による生活面のサポートと、個別面談・オンボーディング・フィードバックなど業務におけるフォローが求められます。また、上司や同僚との交流機会を創出することも欠かせません。
①福利厚生による生活面のサポート
社内の福利厚生を充実させて新入社員の新生活をサポートすると、生活環境の変化による悩みの解消につながります。
法定の福利厚生とは別に、企業独自の法定外福利厚生が導入できます。自社における新入社員の悩みに合った制度を策定することがポイントです。
▼生活面をサポートする法定外福利厚生の例
福利厚生の種類 |
具体例 |
住宅に関する福利厚生 |
|
飲食支援に関する福利厚生 |
|
育児・介護に関する福利厚生 |
|
休暇に関する福利厚生 |
|
なお、法定外福利厚生についてはこちらの記事で詳しく解説しています。併せてご確認ください。
②定期的な個別面談の実施
定期的な個別面談を実施すると、悩みを抱える新入社員が相談しやすい環境を整備できます。
定期的に個別面談の機会があることで、新入社員は自身の悩みを解決できるチャンスを安定して確保できるようになります。会社にとっても、新入社員の成長を促しやすくなると期待できます。
③オンボーディングやフィードバック体制の強化
新入社員の人間関係や業務への悩みを軽減するには、オンボーディングやフィードバック体制の強化が有効です。
新入社員が新しい職場へとスムーズになじめるように促すオンボーディングを入社前後に行うことで、人間関係に関する悩みの解消が期待できます。
▼オンボーディングの施策例
施策例 |
実施時期 |
内定後から入社まで |
|
入社後 |
|
オンボーディングに加えて、業務に関するフィードバックも重要です。フィードバックを実施することで、新入社員が業務に対して抱えている悩み・課題の改善が図れます。
④上司や同僚との交流機会の創出
新入社員に向けて上司や同僚との交流機会を企業側で創出することで、社内コミュニケーションが活性化して新入社員の緊張やストレスの軽減が期待できます。
また、社内コミュニケーションの活性化は、連携の強化による働きやすさの向上にもつながります。
▼上司や同僚との交流機会を創出する方法
- レクリエーションを実施する
- ランチ会を実施する
- フリーアドレス制を導入する など
安心した生活を支える社宅制度は新入社員に人気
新入社員が職場に早く慣れて仕事に集中できる環境をつくるために、生活基盤となる住居を社宅として貸与する方法があります。このような社宅制度は、新入社員からも人気のある福利厚生です。
▼新入社員にとっての社宅制度のメリット
- 手取りが減らない形で住居に関する補助が受けられる
- 会社の近くに住みやすくなることで通勤による負担を抑えられる
社宅制度においては、賃貸料相当額の50%以上の社宅使用料を従業員から徴収していれば給与として課税されなくなります。新入社員にとっては、手取りが減らない形で補助を受けられる点がメリットです。
また、会社の近くに住みやすくなるため、通勤にかかる労力や通勤に伴う生活リズムへの影響などを軽減する効果が期待できます。
出典:国税庁『No.2597 使用人に社宅や寮などを貸したとき』
まとめ
この記事では、新入社員の悩みについて以下の内容を解説しました。
- 新入社員が抱えやすい悩み
- 人事総務部門が新入社員への対策を行うポイント
新入社員は、生活環境の変化や人間関係の構築、業務・ビジネスマナーへの対応などの要因で悩みを抱えやすいとされます。
人事総務部門においては、新入社員の悩みを解消するための対策が求められます。福利厚生の充実や個別面談の実施、オンボーディング・フィードバックの強化、社内での交流機会の創出などの施策が有効です。
特に新入社員に人気のある福利厚生として、社宅制度があります。住居に関する補助を手取りへの影響なく受けられる点や、会社近くに住みやすくなることで通勤の負担を軽減できる点などが人気の理由です。
『リロケーション・ジャパン』では、転貸方式による借上社宅のフルアウトソーシングや社有社宅の運用代行を行っております。社宅の運用管理を行う負担を削減して、従業員に喜ばれる制度を導入できます。
詳しくは、こちらをご確認ください。
借上社宅のフルアウトソーシングについてはこちらの資料をご確認ください。