【社宅管理者向け】社宅の平均的な間取りとは？ 従業員から喜ばれる条件

社宅制度は、従業員と企業の双方にメリットがある制度で、福利厚生の一環として取り入れている企業もあります。

社宅は、主に単身者・家族向けの物件に分けられており、間取りもさまざまです。間取りや広さに決まりはないため、企業の方針や従業員の要望に合わせて選択できます。

社宅制度の導入を検討しているものの、「どれくらいの間取りを用意すればいいのだろうか」「間取り以外の条件を知りたい」とお悩みの方もいるのではないでしょうか。

この記事では、社宅の平均的な間取りをはじめ、従業員が重視するポイントや従業員に喜ばれる部屋の条件について解説します。

社宅の平均的な間取り

社宅の間取りや広さは、企業の方針や住む人数によって異なります。

単身者
単身者が入居する社宅の平均的な間取りは、1R～1LDKといわれています。

▼1R

居間とキッチンに仕切りがないため、開放感があり広く感じます。単身者向け物件のなかでは、家賃が安い傾向にあります。

▼1K

ワンルームとは異なり、居間とキッチンが仕切られているため部屋の中が見えません。社宅においては最も多くの単身者が入居する間取りです。

▼1DK

居間とキッチンに加えてダイニングが備わっているため、食事スペースを設けることができます。単身者向けの物件のなかではとても広く、快適性が高いです。

▼1LDK

1DKよりさらにスペースが広くなり、キッチン付きの部屋がリビングとして使用できます。一人暮らしに限らず、二人暮らしや乳幼児がいる家庭にも向いており、社宅においては、1Kに次いで多くの単身者が入居する間取りです。

一般世帯

家族で入居する社宅の平均的な間取りは、2DK～3LDKといわれており、人数に応じて変動します。

▼2DK

部屋が2つあり、ダイニングキッチンを備えています。二人暮らしに向いている広さであり、プライベート空間を確保することが可能です。

▼2LDK

2つの部屋に加えて、リビング・ダイニング・キッチンが1つの空間にあります。二人暮らしや子どものいる家庭に向いており、リビングで家族が揃って寛ぐことができます。社宅においては、居住人数が2～3人の場合に最も多く契約される間取りです。

▼3LDK

部屋が3つと、リビング・ダイニング・キッチンがあり、ファミリー向けの間取りとなっています。子どもの成長に合わせて部屋の使い方を工夫できるため、長く住むことができます。社宅においては、居住人数が4人以上の場合に最も多く契約される間取りです。

従業員が社宅で重視するポイント

社宅に対して従業員が重視するポイントは、個人によりさまざまです。ここでは、代表的なポイントを3つ紹介します。

①部屋の広さ

社宅は、単身者から家族帯同者まで幅広い人数が利用するため、必要な家具を設置しつつ生活空間を確保できる広さが求められます。

ベッドやソファーなどの大型家具は、設置面積が広いため狭い部屋では窮屈に感じる場合があります。

同じ間取りでも、専有面積や天井の高さ、部屋の位置などによって体感的な広さに差が出ることがあるため、内見時に確認しておくことが重要です。ただし、部屋が広くなる分だけ家賃も上がるため、注意する必要があります。

②周辺環境

部屋の広さのほかに、周辺環境が重視される場合があります。

物件周辺の雰囲気やコンビニ・スーパーの有無は、暮らしの利便性や安全性に影響します。また、最寄り駅までの距離や会社までのアクセスを重視するケースもあります。

さらに、万が一の事態に備えて、ハザードマップを確認しておくことも重要です。

③築年数

築年数は、耐震性だけではなく蓄積したカビや汚れが気になるケースもあるため、重視する従業員も少なくありません。

耐久性・耐震性を重視する場合は、1981年6月1日以降に建築された物件をおすすめします。

1981年6月1日以降の建物は、震度6強～7程度の地震で倒壊・崩壊しないことが検証された“新耐震基準”で建築されているため、耐震性・耐久性において安心感があります。

また、築年数が新しい物件ほど設備が充実している可能性はありますが、好条件の物件は競争率が高く、家賃も上がるため注意が必要です。

出典：国土交通省『住宅・建築物の耐震化について』／内閣府 政府広報オンライン『自宅や周囲にある建物は大丈夫？ 住宅・建築物の耐震化のススメ』

従業員に喜ばれる部屋の条件

社宅は福利厚生の一環であるため、付加価値を高めていくことが大切です。ここでは、従業員に喜ばれる代表的な部屋の条件を3つ紹介します。

①ペット飼育可

ペットは家族の一員という認識が広まりつつあるため、近年ではペット飼育を可能としている社宅もあります。

ペット飼育を可能にすることで従業員に喜ばれる可能性はありますが、敷金や原状回復費用が高くなる傾向にあります。

また、鳴き声や臭いなどがトラブルの原因になる可能性もあるため、社宅規程で取り決めておくことが望ましいです。

なお、社宅でのペット飼育については、こちらの記事で詳しく解説しています。

②セキュリティ

セキュリティ設備が整った社宅は、従業員が安心して暮らせるだけでなく、企業としてのアピールポイントにもなります。

特に一人暮らしをする女性の従業員は、セキュリティ面を重視する方が多いといわれています。

オートロックやモニター付きインターホン、監視カメラが設置されている物件であれば、安心して暮らすことが可能です。

なお、社宅の防犯対策については、こちらの記事で詳しく解説しています。併せてご覧ください。

③家電・家具付き

家具・家電付きの社宅は、転勤時の従業員の負担を減らすことができるため、重要視される場合があります。

急な転勤にも対応できて、家具・家電にこだわりがない従業員であれば身体一つで引っ越せます。

また、設置する家具・家電は、自社のニーズに合わせて買い揃えるかレンタルするか選択できます。単身者向けに適度なサイズのものが用意されているため、設置面積を抑えながら必要な家具・家電を揃えることが可能です。

なお、家具・家電付きの社宅の詳細は、こちらの記事をご確認ください。

まとめ

この記事では、社宅の間取りについて以下の内容を解説しました。

• 社宅の平均的な間取り
• 従業員が社宅で重視するポイント
• 従業員に喜ばれる部屋の条件

社宅の間取りは、企業の方針や入居する人数によってさまざまです。

それぞれの従業員に適した間取りがあり、快適な暮らしを送れるように、周辺環境や築年数に注意する必要があります。

また、プラスの要素として、ペット飼育可の部屋や家具・家電付の部屋を用意することで、従業員に喜ばれる可能性があります。

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